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その当時、河内長野市の地場産業として
盛り上がりを見せていた " つまようじ製造業 " に、
私たちは参入しました。
ある時は、お料理の下ごしらえに。
ある時は、お手軽なカトラリーとして。
またある時は、食後のエチケットに。
毎日誰かの手にあり、
あらゆる場面で必要とされるつまようじ。

                  それは小さなモノづくりでしたが、
                  1本1本真摯に向き合い、
改善を繰り返しながら質を高め、
日本の食卓に
欠かせないものとなったつまようじづくりに
長らく従事してきました。
                
こうして、
つまようじから始まった
私たちの「モノづくり」。


「誰かに必要とされる " モノ " を生み出し、
日々の生活をほんの少しでも
豊かにするための手助けをしたい」
そんな創業時からの想いはそのままに、
私たちの「モノづくり」は
時代に合わせて
少しづつ変革を続けています。
「食卓」のお供から、「生活」のお供へ。
みなさまの明日が、
今日より少し豊かに、便利になる。
そんな魅力的な商品を、これからもお届けします。
事業紹介
              私たちは、昭和22年の創業以来、長らく妻楊枝の専門メーカーとして製造・販売を行ってまいりました。
              その後、生産拠点が次第に中国へと移っていったことに伴い、
              妻楊枝の他、プラスチック製の容器や日用品雑貨の生産にも着手し、商品の拡充に取り組んでおります。
              現在はメーカーとして、国内の小売店へ自社企画製品の販売業務を主軸に、
              さらに幅広い商品を消費者の皆様へお届けするべく、ECサイト運営も行っております。
            
主要な自社企画製品の
取り扱いカテゴリー
              - 妻楊枝・竹串・割箸 
 
 
 
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                  キッチンツール菜箸・しゃもじ・寿司巻き 等 
 
 
 
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                  行楽用品フードパック・ペーパーカップ・ 
 ペーパープレート・
 ペーパーナプキン 等
- 
                  行楽用品フードパック・ペーパーカップ・ 
 ペーパープレート・紙おしぼり 等
 
 
 
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                  弁当小物ピックス・おかずカップ・アルミケース 等 
 
 
 
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                  衛生用品おしぼり・ポリ袋・綿棒 等 
 
 
 
会社概要
企業理念
                消費生活と生活文化の向上に貢献し、地域貢献を使命とすると同時に、
                従業員の物心両面の幸福を目指すこと。
              
| 社名 | 河内物産株式会社 | 
|---|---|
| 創業 | 1947年 | 
| 事業所 | 【本店】〒586-0032 大阪府河内長野市栄町9-6 【本社】〒586-0032 大阪府河内長野市栄町5-17 【営業部】〒586-0009 大阪府河内長野市木戸西町3-10-2 | 
| 連絡先 | 【本社】TEL. 0721-53-3049 / FAX. 0721-52-2378 【営業部】TEL.0721-50-2340 / FAX. 0721-70-7028 | 
| 事業内容 | 1)妻楊枝及び竹製品製造販売 2)家庭用品などの企画製造輸入販売 3)ECサイトでの卸売並びに小売り 4 )前各号に付帯する業務 | 
| 主要取扱商品 | 妻楊枝、竹製品、割箸、紙コップ、紙ナフキン、行楽用品、包装容器各種 | 
                  
                  SDGsへの
取り組みについて
                
                
                  河内物産株式会社は、事業活動を通じたSDGs(持続可能な開発目標)の達成に向け、
                  下記の取り組みを実施し、持続可能な社会の実現に努めてまいります。
                
| 取組項目 | 関連するSDGsのゴール | SDGs達成に向けた取組 | 
|---|---|---|
| 環境に配慮した 製品・サービスの提供 |  | 業務プロセスの改善およびエネルギー使用量の削減により、事業活動を通した環境への負担軽減を目指します。 | 
| 責任ある企業行動 |  | 製品の品質を維持するための基準やトラブル発生時の対応ルールなどを明確化し、事業活動を通した企業責任を全うします。 | 
| 地域への貢献 |  | 地域の人材・資源を積極的に活用することで、地域の発展および活性化に貢献します。 | 
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